ASMによって露呈したシステム脆弱性の実態

近年、クラウドシフトやテレワークの定着により、企業のIT資産は急速に分散・複雑化しています。
それに比例してサイバー攻撃のリスクも高まり、従来の境界型セキュリティでは守り切れない領域が拡大しています。

このような背景で注目されているのが「ASM（Attack Surface Management）」です。
ASMとは、企業が外部に公開しているシステムやサービス、クラウド資産などの“攻撃対象領域”を可視化・管理するセキュリティ手法のことです。
攻撃者が狙う可能性のある箇所を洗い出し、定期的にリスクを点検することで、未知の脆弱性や放置されたシャドーITを早期に発見できます。

しかし、ASMを導入することで明るみに出るのは、単なる技術的な弱点だけではありません。
「自社が認識していなかったリスク」「セキュリティ運用上の盲点」といった、より本質的な問題にも直面することになります。

本記事では、ASMによって判明したシステム脆弱性の実態を事例とともに深掘りし、効果的な運用手法と今後の対策方針について解説いたします。
ASMの導入・活用を検討しているIT担当者や経営層にとって、実践的な判断材料となる内容を網羅しております。

なぜASMが今注目されているのか

企業のITインフラは、これまでのようにデータセンターや社内LANの範囲にとどまらず、クラウドサービスやモバイルデバイス、外部パートナーの環境まで広がっています。
このように急速に拡張・分散するIT環境では、「自分たちが保有・運用しているIT資産を正確に把握できていない」という状況が多発しています。
それがすなわち“見えない攻撃対象”を生み出す温床となるのです。

こうした背景のもとで注目されているのがASM（Attack Surface Management）です。
ASMとは、企業が外部に公開しているインフラやアプリケーション、ドメイン、APIなどを定期的にスキャンし、「外部からどのように見えているか」を可視化・管理する技術および運用体系を指します。

従来のセキュリティ対策は、社内ネットワークに境界を設け、その内側を防御する「境界型モデル」が中心でした。
しかし今や、テレワークやSaaSの活用が進んだことで、この境界はあいまいになっています。
結果として、社外に公開されたまま忘れられているシステムや、業務委託先が契約しているクラウド環境など、企業が把握しきれていないIT資産が増えているのです。

これらの“シャドー資産”がサイバー攻撃の入口となり、企業に甚大な被害をもたらす事例も後を絶ちません。
そこで、こうした攻撃対象領域を俯瞰的に捉えるASMが必要不可欠となってきました。

近年のセキュリティインシデントの傾向として、単なるウイルス感染や標的型メール攻撃だけでなく、「外部に意図せず公開されたシステム」が踏み台にされたり、「無認可なポートが開いている旧システム」が悪用されたりするケースが目立ちます。
これらは、パッチ管理やEDRといった内部対策ではカバーしきれません。
つまり、防御の第一歩は、自分の“弱点”を正しく認識することにほかなりません。

ASMは、攻撃者の目線に立って自社のIT資産を棚卸しし、構成変更やリスク発見のたびにアラートを上げてくれます。
さらに、近年では脅威インテリジェンスと連携して「既知の攻撃キャンペーンに利用されている脆弱サービスが自社に存在していないか」までチェックできる高度なツールも登場しています。

このように、**“攻撃を防ぐ”のではなく、“攻撃され得る面を減らす”**という発想が、ASMの本質です。
攻撃対象領域を縮小すればするほど、防御コストも削減でき、対応優先順位の判断もしやすくなります。
セキュリティ投資の費用対効果を最大化する手段として、ASMは極めて実践的かつ経営的な価値を持つ取り組みと言えるでしょう。

可視化によって発覚した脆弱性の実態

ASM（Attack Surface Management）を導入することで、企業が直面するのは「自社が把握していなかった脆弱性」の発見です。
従来の社内監査や脆弱性スキャンでは見えなかった“隠れた攻撃面”が、ASMによってあぶり出されるのです。

たとえば、過去に一時的に使われたテスト環境が、その後の開発フェーズで放置されたまま公開状態にある事例があります。
中には認証機構が備わっておらず、誰でもアクセス可能なものや、旧バージョンのソフトウェアがそのまま稼働している環境も存在します。
これらは、組織として意図して公開しているわけではないため、定期的なセキュリティ点検の対象にもならず、リスクが潜伏し続けているのが現状です。

また、退職済みの社員や委託業者が過去に利用していたSaaSアカウントが残存し、それが攻撃者に乗っ取られると、内部ネットワークへの足掛かりになります。
このようなシャドーITの存在は、IT部門が完全に把握しきれない範囲に分散しており、ASMでなければ気づけないリスクです。

他にも、期限切れのSSL証明書を持つ公開サーバ、脆弱な暗号通信のまま運用されているアプリケーション、未認証のAPIエンドポイントなど、
企業のIT資産の中には「外部に向けて開いているが、誰も責任を持っていない資産」が少なくありません。
こうした資産は、攻撃者にとって“狙い目”であると同時に、事故の発端となる危険なポイントです。

ASMは、これらを「リスクレポート」として一覧化し、管理者に通知します。
しかも、レポートは単なる資産一覧ではなく、CVE（Common Vulnerabilities and Exposures）との関連性や脅威インテリジェンスとの照合を通じて、
“どれが今すぐ対処すべき脆弱性なのか”まで自動で分類されます。

たとえば、ある企業ではASMを導入した直後、サブドメインの一部がDNSに残されたまま使われておらず、サブドメインテイクオーバー（乗っ取り）の危険性が指摘されました。
実際に攻撃者がこのサブドメインを悪用すれば、フィッシングページを設置して顧客情報を抜き取ることが可能だったのです。
早期発見によって事なきを得ましたが、従来の監査や脆弱性スキャンでは検出不可能だった領域です。

さらに、企業が自ら公開していないはずのGitリポジトリやコードファイルが第三者のクラウド上に無断でアップロードされていたケースもあります。
ASMはインターネット上に流通する情報やOSINT（公開情報収集）も分析対象とするため、こうした外部漏洩リスクにもいち早く対応できます。

このように、ASMが明らかにするのは単なる「セキュリティ上の問題」ではなく、
企業内部のIT資産管理体制、業務設計、委託契約のあり方など、より構造的な課題でもあるのです。

結果として、ASMの導入は単なるセキュリティ対策の一環にとどまらず、
組織の“情報統制力”そのものを映し出す鏡であり、リスクマネジメントの中核的存在として機能するのです。

実際にあったASM導入後の脆弱性発見例

ASM（Attack Surface Management）の真価は、「見えていなかった攻撃対象領域」を発見できることにあります。
その結果、企業のセキュリティ担当者は、思わぬ脆弱性や情報漏洩の危険性と対峙することになります。

たとえば、国内のある製造業ではASMを導入した初期スキャンで、数年前に使われていた開発環境用のサーバがパブリックに公開されたまま稼働していることが発覚しました。
このサーバにはログイン画面が残っており、しかも簡易なデフォルトパスワードが設定されたままでした。
そこには開発途中のソースコードや環境変数ファイルも残されており、アクセスされた場合は業務アプリのロジックや機密情報が漏洩する危険性が極めて高い状態でした。

この事例のポイントは、**「社内の誰もそのサーバの存在を認識していなかった」**ということです。
開発委託先が構築したテスト環境が、業務終了後もクラウド上に放置され、社内ドキュメントにも記載がなく、管理の空白地帯となっていました。
まさにASMがなければ、セキュリティ対策の網にかかることはなかった脆弱性の典型です。

別のケースでは、金融系の企業がASMの導入をきっかけに、自社のブランド名を含んだ偽サブドメインが第三者によって作成され、
フィッシング詐欺に悪用されていたことが発覚しました。
実際、偽サイトには正規のロゴ画像やフォント、問い合わせフォームなどが流用されており、一般ユーザーが見分けるのは困難なレベルでした。
ASMによってこのドメインが特定され、法的措置とISP通報によって無事削除されましたが、
企業としては「何も管理していないのに被害が出る」という構造的なリスクを痛感する結果となりました。

また、SaaS活用が進む中で多いのが、**「誰の管理下にもないシャドーIT」**の発見です。
ある大手企業では、営業部門が独自に登録した外部フォーム作成サービスのアカウントが残されており、そこに顧客情報が蓄積された状態で数年間放置されていたという事例があります。
そのURLはインターネット上から誰でもアクセス可能で、パスワード保護もありませんでした。
このような環境が存在していることに、IT部門は一切気づいておらず、ASMの導入がなければ将来的に情報漏洩事故となるリスクが極めて高かったと言えます。

これらの事例から見えるのは、「見つけさえすれば防げたインシデント」が多く存在しているという事実です。
ASMは、単なるログ分析やエンドポイント監視とは異なり、外から見た視点での全資産スキャンを行うため、
内部の認識だけでは浮上してこない問題点をあぶり出すことが可能です。

加えて、最近ではASMと脅威インテリジェンスを連携させることで、
「ダークウェブ上で自社の情報が販売されていないか」「不正アクセスの足掛かりになりそうな資産がないか」をリアルタイムで把握する機能も実装されつつあります。

このように、ASMによって可視化される脆弱性は、テクノロジーの問題というより、
むしろ「組織的な運用の甘さ」や「部門間の連携不足」に起因していることが多いのです。
見えないリスクを見える形にし、誰が責任を持つかを明確にする──。
ASMの導入によって企業は、セキュリティ体制の再設計を迫られることになるのです。

ASM運用における落とし穴と注意点

ASM（Attack Surface Management）は、攻撃面の可視化に非常に効果的な手段である一方、運用面ではいくつかの落とし穴が存在します。
導入さえすればすぐにセキュリティレベルが上がると期待されがちですが、適切な運用設計と体制が整っていなければ、期待通りの成果を得られないことも多いのです。

まず初期段階でよくあるのが、ASMツールのスキャン結果に含まれる「ノイズ」や「誤検出」への対応です。
多くのASMは非常に広範囲にわたってインターネット上の情報を収集しますが、その中には管理外の資産や一時的に生成されたサブドメイン、
既に閉鎖済みの外部リンクなども含まれることがあります。
これらすべてを“脆弱性”として一律に扱ってしまうと、現場の担当者が不要な対応に追われ、結果として本質的なリスク対応が後回しになる危険性があります。

また、ASMのレポートは非常に詳細かつ膨大です。
すべてのリスクに即座に対応するのは現実的ではなく、リスクの優先順位付けが欠かせません。
CVSSスコアや公開日、攻撃実績の有無、被害範囲の広さといった要素をもとに、「今すぐ対処すべきリスク」と「経過観察すべきリスク」を明確に切り分ける必要があります。

次に、組織内での責任の所在の曖昧さも運用の課題です。
ASMで指摘された項目の中には、インフラ部門、開発部門、外部委託先など、複数の管理主体にまたがるものが少なくありません。
たとえば、外注されたプロジェクトで構築されたAWS環境に脆弱性がある場合、修正依頼を誰が出すのか、契約上の範囲なのかどうかが不明確だと対応が進まなくなります。
このような“責任の空白”がある限り、ASMでいくら脆弱性が見えても、リスクは放置されたままになる恐れがあります。

さらに、ASMを読み解くスキルの不足も無視できません。
多くのASMツールは、技術的な知識を前提とした用語や構成でレポートを提供します。
そのため、専門知識が乏しい担当者がレポートを読み取れず、必要なアクションに結びつけられないケースが発生します。
このような状況を防ぐには、ASMの運用に関わるメンバーに対する教育やトレーニングが不可欠です。

また、現場部門の理解と協力が得られないことも障壁となります。
ASMで検出されたリスクに対して、業務影響のない時間に作業時間を確保しようとしても、業務部門から「それは本当に必要か？」と拒否されるケースもあります。
こうした温度差を埋めるには、ASMの結果を単なる“セキュリティの都合”として伝えるのではなく、業務継続や顧客保護といった観点で説明する工夫が求められます。

対策としては、以下のような運用体制が望まれます。

• 定期的なASMスキャンの結果をもとに、リスクマトリクスを作成し、対応方針を明文化する
• 脆弱性情報の評価・対処に関して、インフラ部門・開発部門・CSIRT間での合意形成フローを定める
• ASMレポートを経営層にも定期的に報告し、リスク可視化を経営課題として共有する
• スキャン結果をそのまま現場に丸投げせず、翻訳・要約・優先度付きでフィードバックする体制を整える

ASMは強力な手段であるからこそ、正しい運用設計と組織的な対応体制が必要です。
導入時点では“見える化”だけでも大きなインパクトがありますが、その後の運用が不十分であれば、
かえってリスクだけが積み上がる“負の可視化”に陥る可能性もあるのです。

脆弱性対策としてASMを活かす具体的手法

ASM（Attack Surface Management）は、攻撃面の可視化に優れたツールですが、“可視化だけ”では本当の意味でのセキュリティ対策にはなりません。
ASMで得られた情報を、いかにして実効性のある対策に変換するか。
ここに成功するかどうかが、ASMを単なるレポートツールから戦略的な防御基盤へと昇華させる鍵となります。

まず重要なのは、「ASMを一過性の棚卸しではなく、定常的な運用サイクルとして位置づけること」です。
スキャンを一度実施しただけでは、攻撃対象領域の変化を捉えることはできません。
新しいクラウドサービスの導入、新規プロジェクトの立ち上げ、サブドメインの追加など、攻撃面は日々更新されていきます。
したがって、ASMは“定期的なスキャン＋差分検出”を基本とし、常に最新の攻撃面状況を把握し続ける体制が必要です。

次に、スキャン結果の活用においては、「リスク評価」「優先順位付け」「対処」の3段階が不可欠です。
たとえば、全資産にCVSS（共通脆弱性評価システム）スコアを付与し、7.0以上は即時対応、4.0未満は監視対象というように基準を設けます。
また、「管理者が不明な資産」「HTTPS未使用のページ」「外部公開されたバックアップファイル」などは、技術的な深刻度に関係なく優先度を上げる判断も重要です。

さらに、ASMの結果は他のセキュリティツールと連携することで初めて真価を発揮します。
SIEM（セキュリティ情報イベント管理）との連動により、検出された攻撃対象が実際にスキャンされている痕跡があるかを確認したり、
SOAR（セキュリティ自動対応プラットフォーム）を通じて自動遮断ルールを適用するなど、リアルタイム対応の起点として機能させることもできます。

また、社内教育やガバナンス強化にも活かすべきです。
たとえば、営業部門が独自に導入したWebフォームが公開状態にあることがASMで発覚した場合、
その事例をもとに「業務で使う外部サービスの申請ルール」や「クラウド利用ポリシー」を見直す契機とすることが可能です。
定期的に社内で“ASM報告会”を開催し、攻撃対象の可視化結果と改善施策を共有することで、セキュリティを全社的な意識に引き上げることができます。

さらに、ASMはベンダー評価やサプライチェーン管理にも有効です。
たとえば、委託先企業の攻撃対象領域を可視化し、脆弱な点がないかを事前に把握することで、契約前のセキュリティチェックが可能になります。
また、パートナー企業の公開サービスが攻撃経路として悪用されないよう、共有するドメインやAPIの運用状態をASMでモニタリングする体制も重要です。

具体的な導入手順としては、以下のような段階的展開が有効です。

1. ASMスキャン対象の明確化：自社の全ドメイン、クラウド環境、公開アプリケーションを洗い出し対象設定
2. 初期スキャンと資産リスト化：想定外のサブドメインや未知の公開サービスの発見
3. リスクアセスメントと分類：重要性・緊急性・影響範囲で優先度付け
4. 既存ツールとの連携構築：SIEM、SOAR、脆弱性管理DBとの統合
5. 定期スキャンと差分分析体制の構築：継続的改善サイクルの開始
6. 全社横断的な情報共有体制の構築：ASMを業務改善と教育に活用

ASMは単なるセキュリティ部門のツールではなく、情報システム部門・開発・業務部門・経営層を巻き込んだ全社的活動として設計すべきです。
脆弱性は技術の問題であると同時に、運用・組織・文化の問題でもあります。

ASMを通じて見える化された情報を、現実的な運用改善とセキュリティポリシーの再設計につなげてこそ、“攻撃される前に防ぐ”という本質的な対策が成立するのです。

まとめ：ASMの導入がもたらす本質的な気づきと課題

ASM（Attack Surface Management）の導入は、単に技術的なセキュリティ強化にとどまらず、組織そのものの在り方を見直す契機となります。
それは、攻撃者の視点に立って「自分たちの脆弱性を客観的に見つめる」という、従来の防御側視点とは全く異なるアプローチです。

本記事で紹介したように、ASMを導入した企業では、思いもよらない資産が外部に公開されていたり、管理者不在のシステムが長年放置されていたりと、
“見えないリスク”の存在が次々と明らかになっています。
しかもその多くは、技術的なミスというよりも、組織の連携不足や運用上の怠慢から生まれた“構造的な脆弱性”です。

ASMはこうした状況を可視化することで、「リスクを認識しなかったこと」自体が最大のリスクであることを気づかせてくれます。
そして、**“気づけた瞬間こそが、最初のセキュリティ改善の一歩”**なのです。

一方で、ASMは導入して終わりではありません。
そこから先に待っているのは、大量のリスクレポートにどう対応し、どう優先順位を付け、どう全社に共有するかという実践的な課題です。
この工程には、明確なルール作り、責任分担、教育、そして継続的なメンテナンスが欠かせません。

ASMによって得られる情報は膨大であり、内容も多岐にわたります。
だからこそ、セキュリティ担当者だけではなく、経営層・現場・外部パートナーまでも含めた“全社的なセキュリティ戦略”として展開する必要があります。
ASMは、セキュリティの技術課題を経営課題へと引き上げる強力な材料となるのです。

また、ASMはインシデントを未然に防ぐための施策であると同時に、レピュテーションリスクや法的責任の回避という意味でも極めて有効です。
もし“誰も知らなかった”公開資産が第三者に悪用された場合、それが企業ブランドや顧客の信頼に与える影響は甚大です。
このような事態を防ぐためにも、ASMを活用した“見えない攻撃面の定期監査”は、今後の標準的な業務プロセスとして確立していくべきでしょう。

本記事を通じてお伝えしたかったのは、ASMがもたらすのは単なるツールとしての価値ではなく、**“企業全体の気づきと行動のトリガー”**であるということです。
それはセキュリティの底上げだけでなく、ITガバナンス、情報統制、さらには経営判断の質にも影響を与える要素となります。

これからASMを導入する方、すでに導入済みだが成果が見えにくいと感じている方、
いずれの場合でも大切なのは、ASMの本質を理解し、自社にとって最も現実的で効果的な運用体制を築くことです。

ASMの導入とは、企業が“攻撃に備える体質”を得る第一歩。
そこから得た気づきをいかに活かすかが、セキュリティ成熟度の真価を左右するのです。